アイルランド観光ビザ不要で90日滞在｜日本人向け短期渡航ガイド
最終更新日: 2026年5月12日
日本国籍を持つ旅行者は、アイルランドへの短期観光・商用渡航にビザは不要で、最大90日まで滞在できます。ただしビザ免除といっても無条件ではなく、入国審査官の判断、パスポート有効期限、滞在目的の制限など、押さえておくべき条件があります。
Last updated: May 12, 2026
日本人がアイルランドに観光ビザ不要で滞在できる条件
駐日アイルランド大使館の公式情報によれば、日本国籍保持者はアイルランドの「ビザ免除国」に指定されており、短期・長期滞在を問わず事前のビザ申請なしに渡航できます。観光や短期商用での滞在は、最大90日までが認められています。
注意すべきは、アイルランドはシェンゲン協定に加盟していないという点です。フランスやドイツなどシェンゲン圏で取得したビザではアイルランドに入国できず、逆にアイルランドのビザでシェンゲン圏に入ることもできません。アイルランドと英国（イギリス）は別個の入国管理体制を持っており、両国を周遊する場合はそれぞれの入国要件を確認する必要があります。
90日のビザ免除滞在で許可される主な活動は次のとおりです。
- 観光、家族や友人の訪問
- 会議、展示会、商談などの短期商用活動
- 報酬を伴わない短期の研修や視察
- 90日以内の語学学校への通学（一部のケース、学校により要確認）
一方で、報酬を伴う就労、90日を超える長期滞在、長期の就学はビザ免除では不可です。これらに該当する場合は別途 Long Stay (D) Visa や Employment Permit、学生ビザの申請が必要になります。
入国時に必要な書類とパスポートの有効期限
ビザ免除であっても、欧州経済領域（EEA）非加盟国の国民である日本人は、入国時に必ず審査の対象となります。入国審査官は、ビザの有無に関わらず入国を拒否する裁量権を持っているため、書類は手元に揃えて提示できる状態で空港に向かうのが安全です。
入国審査で求められる可能性のある主な書類は以下のとおりです。
- 有効なパスポート（出国予定日＋8ヶ月間の有効期限が必要）
- 復路または第三国への航空券
- 滞在先のホテル予約確認書、または滞在先住所がわかる書類
- 滞在費用を賄える資金の証明（クレジットカード、現金、銀行残高証明など）
- 訪問目的に応じた書類（招へい状、会議の招待状、観光日程など）
- 海外旅行保険の加入証明（必須ではないが推奨）
パスポートの有効期限は特に注意が必要です。「滞在期間＋6ヶ月」というよくある基準ではなく、アイルランドの場合は「出国予定日から8ヶ月以上」の残存期間が求められる点が公的情報で示されています。期限ぎりぎりで渡航しないよう、出発の数ヶ月前に確認しておきましょう。
入国審査の流れと滞在期限の決まり方
ダブリン空港など主要な入国地点では、自動化ゲートと有人カウンターの両方が運用されていますが、EEA非加盟国の旅行者は基本的に有人カウンターでの審査になります。質問されやすい内容は、滞在目的、滞在期間、滞在先、滞在中の生活費、職業、復路便の予定などです。
ビザ免除滞在で重要なのは、「90日」というのはあくまで上限であり、実際に滞在できる期間は入国時にパスポートに押されるスタンプの日付で決まるという点です。入国審査官の判断によっては、90日より短い期間しか付与されないこともあります。スタンプ記載の出国期限は必ず確認し、その日までに出国してください。
短期滞在の延長は原則として認められておらず、超過滞在は次回以降の渡航にも悪影響を及ぼします。90日を超える滞在予定がある場合は、渡航前に適切なビザを申請するか、入国後60日以内などの期限内に外国人登録（IRP）の手続きを行う必要があります。
他国のビザ免除制度と比較したい場合は、日本人向けビザ不要情報、英国渡航時に必要となるイギリスETA観光ビザ申請、またニュージーランド観光ビザ要件も合わせて確認しておくと、各国の違いを把握しやすくなります。
90日を超えて滞在する場合の手続き
観光以外の目的、または90日を超える滞在を予定している場合は、ビザ免除では対応できません。代表的な滞在区分と必要な手続きをまとめます。
滞在目的 | 必要な手続き | 備考 |
|---|---|---|
90日以内の観光・短期商用 | ビザ免除（事前申請不要） | パスポートのスタンプが滞在期限 |
90日超の滞在全般 | Long Stay (D) Visa を入国前にオンライン申請 | 入国後にIRP登録も必要 |
就学（語学学校・大学など） | 学生ビザ／長期滞在許可 | 残高証明の提出が必要 |
報酬を伴う就労 | Employment Permit（就労許可） | 雇用主主導での申請が一般的 |
ワーキングホリデー | ワーキングホリデービザ | 30歳以下、週39時間までの就労可 |
学生として長期滞在する場合の残高証明額は、2025年6月30日に引き上げられました。8ヶ月を超える滞在では€10,000（変更前€7,000）、8ヶ月以下の滞在では月額€833または合計€6,665（変更前は月額€585／合計€4,680）が必要です。
学生としての滞在許可は1回あたり最大8ヶ月で、週25時間以上のフルタイムコースに在籍している場合は最大2回まで延長でき、合計24ヶ月まで滞在可能です。長期滞在者は入国後にDigital Contact Centre (DCC) への登録と、Immigration Service Delivery (ISD) での予約・手続きを経て、IRP（Irish Residence Permit）を取得します。
ビザ申請が必要な場合の費用と手順
90日を超える滞在や、ビザ免除の対象外となる活動でアイルランドに渡航する場合、駐日アイルランド大使館を通じてビザを申請します。2025年時点で公表されている主な申請料は以下のとおりです（最新の金額は公式サイトで再確認してください）。
ビザ種別 | 申請料（参考） |
|---|---|
一次ビザ（Single Journey） | 10,800円 |
数次ビザ（Multiple Journey） | 18,100円 |
申請料の支払いは日本円の現金で、お釣りのないように現金書留で駐日大使館宛に送付する方式が指定されています。一度提出した申請料は、結果に関わらず払い戻しされません。
大まかな申請の流れは次のとおりです。
- AVATSオンラインシステムから申請フォームを入力し、サマリーシートを印刷
- 必要書類（パスポート、写真、財政証明、滞在目的を示す書類など）を準備
- 申請料を現金書留で大使館に送付
- 必要書類とサマリーシートを大使館に提出
- 参照番号を用いてアイルランド入国管理局の「Visa Decision Weekly Listing」で審査状況を確認
駐日アイルランド大使館の所在地は、〒102-0083 東京都千代田区麹町2丁目10-7 アイルランドハウス 5Fです。窓口受付時間や提出方法の詳細は事前に公式サイトで確認してください。
よくある勘違いと注意点
英国ビザを持っていればアイルランドにもビザなしで入国できる？
これは条件付きです。英国アイルランドビザスキーム（BIVS）または短期滞在ビザ免除プログラムの対象国・対象ビザでなければ、英国ビザだけでアイルランドに入国することはできません。日本国籍保持者はそもそも観光・短期商用ならビザ免除なので、この制度を意識する必要はほぼありませんが、第三国籍の家族と渡航する場合は注意が必要です。
ビザ免除＝必ず入国できる？
ビザ免除はあくまで「事前のビザ申請が不要」という意味であり、入国を保証するものではありません。入国審査官は、滞在目的の説明が不十分、十分な滞在資金がない、復路航空券がない、過去の超過滞在歴があるなどの場合に、入国を拒否する裁量権を持っています。
90日を一度出国してすぐ再入国すれば滞在を延長できる？
アイルランドとイギリスや他国を行き来して滞在を続ける、いわゆる「ビザラン」は推奨されません。入国審査官が滞在実態を疑い入国を拒否するケースがあります。長期滞在が必要な場合は、最初から適切なビザを申請してください。
滞在中に何かあったときの連絡先
在アイルランド日本国大使館（Nutley Building, Merrion Centre, Nutley Lane, Dublin 4, D04 RP73）が、パスポート紛失時や緊急時の窓口になります。入国管理に関する問い合わせは、アイルランド入国管理局のウェブサイト（irishimmigration.ie）から行えます。
よくある質問
Q. ビザ免除でアイルランドに入国する際、ETAのような事前認証は必要ですか？
2026年5月時点で、日本人の短期渡航にあたってアイルランド独自の電子渡航認証は導入されていません。英国とは制度が異なる点に注意してください。
Q. 90日のうちに一度出国し、再入国した場合、滞在期間はリセットされますか？
滞在実態に応じて入国審査官が判断します。短期間で出入国を繰り返す場合は、滞在目的を疑われ入国拒否となる可能性があります。
Q. ビザ免除の90日以内であれば、語学学校に通えますか？
短期の語学コースであれば可能なケースが多いですが、25週間を超えるコースや単位を取得する留学は学生ビザの対象です。学校側の規定も確認してください。
Q. アイルランドでアルバイトをしてもいいですか？
ビザ免除での観光滞在中の就労は、報酬の有無や時間に関わらず認められません。就労にはEmployment Permitまたはワーキングホリデービザなどが必要です。
Q. 子ども連れで渡航する場合の追加書類はありますか？
両親のうち片方のみが同行する場合や、未成年者のみで渡航する場合は、もう一方の親の同意書や出生証明書の提示を求められることがあります。
アイルランドに長期滞在する予定がある方は、英語力に加えて現地のアクセントや表現に慣れておくと、住居探し、契約、医療機関の利用などで負担が大きく減ります。Migakuは、Netflixやニュース、YouTubeなど現地の英語コンテンツをそのまま教材として使える学習ツールです。渡航前後の準備に役立つかもしれません。